次の世代に豊かな地球と社会を引き継ぐため、グループ
一丸となり、持続可能な社会づくりに貢献し続けます
今、私たちは20年、30年先の未来を考えています。新型コロナウイルスの流行やテクノロジーの急激な進化は人々の価値観やライフスタイルを大きく変え、私たちを取り巻く事業環境はめまぐるしく変化し続けています。地球温暖化、生物多様性の喪失、性別、年齢、障がいの有無などによる社会的不平等といった数々の課題にどう立ち向かうべきかを、常に意識しています。
私たちグループは未来に向かって大きく成長しようと考えていますが、同時に次の世代に健康な地球環境や社会を引き継ぐ責任があります。そのために果たすべき役割は何か、何を優先して取り組んでいくのか、改めて深く考え実行していく必要があります。それは、当社グループが社会とともに成長していくために欠かせない要素であり、ステークホルダーの皆さまと対話していく上でも重要な情報だと考えています。
豊かな未来社会を次世代に継承する、その道のりは決して楽なものではありません。それでも私たちはブレません。私たちの強みである「創り」「届ける」力を武器に、最後までやり抜く覚悟です。朝日放送グループは持続可能な社会を目指して前進し続けます。
マテリアリティ（重要課題）を特定。人材はすべての事業活動の源泉
2023年12月、当社グループのサステナビリティ戦略をさらに強化していくために、私たちが優先して取り組むべき重要課題、マテリアリティを特定しました。特定したマテリアリティは８項目です。
「未来を創る人財を育てる」
私たちの事業分野において、人材はすべての活動の源泉です。人そのものが生産手段、ノウハウ、資源です。人がすべてといっても過言ではありません。女性の力を最大限に活用したい。多種多様なバックグラウンドをもつ社内外の人材が行き交い、刺激し合って、ユニークな化学反応を起こしたい。果敢にチャレンジし続ける「人財」を育て支えたい。2022年のABC＠Colorful宣言はそのような強い想いで掲げました。これからも人材への投資やD&Iは力を入れて進めてまいります。
「テクノロジーの活用で未来を照らす」
テクノロジーの進化への迅速な対応も重要かつ急務な課題です。AIに使われる側に回らず、AIを使いこなして生産性を上げ、新たな価値を創造する。私たちはグループ全体で進化を味方につけ、変化の激しい時代を勝ち抜いてまいります。
「地球の健康を取り戻し次世代へつなぐ」
深刻化する環境問題は社会の発展や事業活動にとって大きなリスクであり、人類が真剣に取り組むべき課題であることは言うまでもありません。人間だけでなく、地球上のあらゆる生物との共存をめざす必要もあります。今後も社員一人ひとりが環境課題への意識を高め、公私にわたり積極的なアクションへとつなげていきます。
「人権を尊重しすべての人々が幸福に生きる社会をめざす」
人権尊重は、私たちの根本精神です。これはいかに予測不可能な時代にあっても変わりません。グループ全体で改めて人権に対する意識を上げてまいります。
「信頼されるメディアグループであり続ける」
信頼はメディアを中核事業とする我々の生命線であり、信頼され続けることが、選ばれ続けることにつながります。
「ガバナンスを強化し持続可能な成長を実現する」
健全な成長には強いガバナンスが根底に必要です。株主・投資家をはじめとするステークホルダーの皆さまとの対話も活かしながら強い組織づくりを進めてまいります。
「輝く地域づくりに貢献する」
地域が元気であることは私たちの成長にも大切なことです。メディアをもつ私たちも、できる限りそのために尽力すべきと考えます。
「コンテンツの力で豊かな明日を創造する」
私たちが創ったコンテンツが世界に飛び出し、多くの人々に感動を届ける。そのコンテンツには誰もがアクセスでき、自由に楽しむことができる。そんな社会を目指し魅力的なコンテンツを発信していくことが、総合コンテンツ事業グループとしての存在価値と考えます。
課題解決を通じて、皆さまの期待に応え続ける企業に
マテリアリティの特定に当たっては、各グループ社の管理職をはじめ現場の中核を担うメンバーや経営陣で約１年をかけて段階的に議論を重ねました。特定のプロセスでは、グループを跨いで危機感を共有し、未来への強い想いを語り合うことができました。私たちが考え抜いてつくったマテリアリティです。豊かで持続可能な社会を実現させるためには、これをどう実行していくかが一番大切です。このマテリアリティを朝日放送グループのサステナビリティ戦略の軸として、具体的な行動計画やKPI等の設定とともに、課題の解決にグループ一丸となって取り組んでまいります。
そして、私たちは社会への貢献を通じて成長を続け、ステークホルダーの皆さまの期待に応え続けてまいります。
朝日放送グループホールディングス株式会社
代表取締役社長
